別荘で震災に備える１

大震災で首都機能が麻痺したら
東京直下型地震や東海沖地震、中南海沖地震などの巨大地震は、私たちの生存中に必ずやってくると考えて、備えておいたほうがいいでしょう。別荘をそのための拠点に使えないかというテーマです。

震度７以上の東京直下型地震が起こった場合、首都機能は停止。何万人もの犠牲者が出ることと思われます。23区域を中心に軟弱地盤のエリア、木造住宅密集エリアは広大な面積が廃墟となる可能性があります。その復興に必要な時間は阪神淡路大震災の神戸の比ではなく、被害の程度によっては復興を放棄する選択もありえるでしょう。冷静に考えてみれば、地方にそんな力は望めません。

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耐震強度を満たしていても…
中高層マンションも多くが倒壊、あるいは居住不可能な状況になるはずです。耐震強度偽装問題の争点になっている耐震基準は、震度7以上の地震に無傷で耐えるレベルではなく、倒壊だけは避け、住民が外へ非難する時間を稼ぐレベル。それさえ満たしていない以前のビルや欠陥マンションは、倒壊の危険がかなり高いと考えるのが妥当じゃないでしょうか。

震災後を安全に過ごす場所を確保
首都の広域が廃墟になり、物資の流れもストップしたら、首都での生活は非常に厳しいものになります。高齢者や子供、病人は生き延びるのが難しい。そんな段階まで事態が悪化しないとは言い切れません。そんな事態に備えて、震災後を安全で健康的に生きるための「第２の場所」を確保してあれば、どれだけ安心できるでしょうか。別荘を持つことにはこういう防災的な意味もあるのです。

２住生活で被災の危険を半減する
さらに、別荘を持ち、毎週末は都会を離れてリフレッシュ、という２住生活を送っていれば、首都で被災する確率自体が下がります。金曜の夜に東京を発ち、月曜の早朝に戻るというライフスタイルの家庭は、東京定住の家庭より震災発生時に東京にいる確率が約３０％も低い計算になります。加えて夏の間、あるいは冬の間は長期滞在というスタイルなら、５０％程度まで確率を下げることができます。

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地震保険に入るのもいいが…
最近加入世帯が増えている地震保険。掛け金は結構高いですが、地震による直接の被害や地震で発生した火災の被害は地震保険でないと保証されないと聞くと、すぐに入らなきゃと思ってしまいますよね。でも、もし直下型大震災で首都が壊滅状態になったら、保険会社の存続自体が難しくなると考えるのは私だけでしょうか。大勢で少数の不幸を支えるのが保険。大勢が一度に不幸になったとき、保険は機能しないのでは？

保険会社の資産の大半は都内の不動産や、都内にオフィスを構える企業の株ではないのでしょうか。また、保険会社の保有資産は支払う損害保険金より上回っているのでしょうか。その辺をはっきり証明してくれない限り、私は、地震保険に入れば安心だ、などとは思えません。何より被災して死んでしまったら保険も大して意味がありません。そんなにひどい状況にはならないと信じて保険に入る考え方もあるでしょう。でも、安全な場所を確保するため、被災の確率を下げるために別荘を持つというのも、ある意味有効な保険じゃないかと思うのです。

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